サステイナブルビジョンを設定し、ロードマップを策定したプロセスは、以下の面で優れていると評価する。

日立造船グループが日本国内で調達できる風力・太陽光、ゴミ、生ごみ、下水の汚泥、木質バイオマス等をエネルギー源にした技術を提供することで日本のLNGと石炭の輸入依存を解消することに大きく貢献できる。特に、Waste to Energyのコンセプトは、国内に雇用を生み、日本の経済にとっても、安全保障においても大きく貢献することになる。ゴミ発電の分野においては、利用されていない熱も地域熱のように使うシステムができるとさらにエネルギーを効率的に使えるので、効率化も施策に含めることを提案する。しかしながら、カーボンニュートラルの道は、決して簡単な道ではない。ここで期待するのは、日立造船グループは、140年の歴史の中で、挑戦の精神がDNAとして引き継がれている企業であることである。そして、世界がカーボンニュートラルになる社会変革において、日立造船グループが素晴らしいポテンシャルを持っていることである。ここで、持続可能性の4原則を羅針盤にして、この人類の最大の挑戦においてリーダーシップを発揮してくれることを期待する。